下記のページで、日本語講師は収入が低く、仕事してはなかなか厳しいということを書かせて頂きました。
これが一つの現実ではありますが、かといって日本語講師に対する需要がないということではありません。求人を募集しているのに、なかなか条件に合う人がみつからないというケースもあります。
需要と供給にギャップがあるということです。
大学で教えられる人は引っ張りだこ
日本語学や日本語の教授法を大学や大学院レベルで教えることが出来る人は、まず仕事に困りません。日本国内だけではなく、海外の大学からの引き合いも少なくありません。当然、給料もかなりの額になります。
ただし、そのためには大学院を出ていることが絶対条件となってきます。日本語講師の資格を取得するぐらいではダメということになります。
高いハードルではありますが、本気で仕事として関わるのであれば、ここまで目指したほうがいいかもしれません。社会人でも通える夜間講座や通信講座もあるので、時間とお金をかければ、学位を取得することは可能です。
少し遠回りにはなりますが、卒業後は安泰なので、それだけの投資をする価値は十分にあります。
一方、資格を取っただけだと、同じような人が幾らでもいるので、完全に供給過剰となっており、非常勤講師として採用されるだけでもラッキーという状態です。特に地方都市は相当厳しいです。
海外で働く
中国をはじめとしてアジアの企業では、スタッフに対して日本語教育を行っているところがあるので、そういった企業で日本語講師として働いたり、現地の日本語学校や大学・高校に務めるといった選択肢もあります。
一方、欧米では需要が少なく、地域差は大きいです。アジアだと、一昔前の日本の英会話スクールのように、日本人であれば誰でもいいという語学学校も存在するようです。
日本語講師の今後の可能性は？
昔から衰退する職業と言われながらも、一定の需要があるのが日本語講師という仕事です。以前は日本語を学ぶ人というのは、留学生に絞られていましたが、今は企業に勤める外国人、その家族など、幅が広がっています。
外国人観光客は増加傾向にあり、和食やアニメなど、クールジャパンとして日本文化に対する人気度が世界的に上がっていることを考えると、今後、日本語を教えられる人に対する重要は上がるのかもしれません。
ただし、その反面、その実情が思ったほど収入には反映されないという現役講師の声もあり、バラ色というわけにはいかないようです。
最初に書いたように、大学院を出るといったプロ中のプロを目指すのではない限りは、日本語講師としてのスキルを維持しつつ、仕事としては、そこにこだわらず広く可能性を模索するというのが現実的な考え方になってくると思います。
